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これからの時代に向けて

 
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元船井総研上席コンサルタント。宝飾業界、眼鏡業界のエキスパートとして、約20年以上の実績をもつ。 全国の大手チェーン店をはじめ地域専門店並びに、ボランタリーチェーン、メーカー商品開発にまで多岐に渡るコンサルタント活動を実践。 すぐに成果を出す指導手法には定評があり、暗闇だと思っている状況に光を当てて道を照らすコンサルティング活動を進めている。

船井総合研究所では毎年、それぞれの業種においてマーケットサイズ(年間1人当たりの消費支出金額)を算定している。業種はリフォーム業界から食品業界、カバンや靴等々、物販からサービス業まで、ほぼ全てのマーケットの大きさが出ている。そこで我々メガネ業界における昨年のメガネのマーケットサイズは4670円。これは、赤ちゃんからご老人まで全て含めた人口でメガネ全体の市場規模を割った金額だと考えて頂きたい。このマーケットサイズも以前は6000円を超えていたのだが、年々縮小の中、昨年から盛り返してきたといえども、5000円を超えてはいないのである。しかし、業界的には、スリープライスショップの攻勢に始まり、ジュスコやイオン等のテナントに入店し好調を続けているメガネ店、コンソメ等のオシャレなファッションブティック型メガネ店の進出、セレクトショップの安定化等の話も存在している。これらの展開もここ7~8年の話であるが、全体のマーケットが、新たな展開を業界がしているにも関わらず縮小気味であるということは、昔ながらの商店街に並ぶ専門店、大手チェーンの路面店、地域密着型の路面店が影響を受けている可能性がある。ここで、マーケットサイズが小さくなるということは、それだけ平均単価が下がる傾向が強いということである。例えば、10年前に30000円の平均単価を取れていたメガネの路面専門店は、マーケットサイズが20%縮小すると平均単価も24000円に向う様に市場全体が求めていることになる。これはあくまでも相対的な見解であるが、明らかにメガネに対するお客様の予算への価値観はマーケットサイズの流れと共に変革しているものだ。その中で自店が客単価を維持して行こうとした場合、新規客への展開(チラシや店頭打ち出し)だけでは、難しく、従来のお客様との人間関係やイベント企画(おしゃれ相談会等々)の中で、展開して行かなければ、益々、客単価は下がって行くか、新規客が減少していくことになるだろう。
日本の中間所得層が2極化していき、2007年に団塊世代が退職し、郵政が民営化される中、これからのメガネ専門店は、シニアに優しく、気を遣って上げられる、そういうことを愚直に何が出来るか、何を差別化させて行けるかが、生き残りのキーワードになりそうである。


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元船井総研上席コンサルタント。宝飾業界、眼鏡業界のエキスパートとして、約20年以上の実績をもつ。 全国の大手チェーン店をはじめ地域専門店並びに、ボランタリーチェーン、メーカー商品開発にまで多岐に渡るコンサルタント活動を実践。 すぐに成果を出す指導手法には定評があり、暗闇だと思っている状況に光を当てて道を照らすコンサルティング活動を進めている。

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